電気料金値上げが続いている
なか、自家消費、ピークカットに
よる電気代削減、電力市場への参入
による収益獲得など、電力価格高騰
への対策になります！

令和5年度より、
蓄電池を補助対象になる
国·自治体の補助金が増え、
更に蓄電池導入が申請の
必須要件へ！
例：ストレージパリティ等